2010年の運用開始以来およそ400％のリターンを残している、英国で一番人気のファンド「ファンドスミス」のマネジャーであるテリー・スミス氏が、新しくロングショート戦略のヘッジファンドを立ち上げるようだ。 買い（ロング）のみで運用してきた超有名ファンドマネジャーの動向が注目されている。

ファンドラップは証券会社に運用を任せ、ヘッジファンドはファンドマネージャーに運用を任せる。どちらも「資金を預けて運用を任せる」という性格で、その意味ではヘッジファンドとファンドラップは似ているように見える。 日本の証券会社が取扱いしていないヘッジファンドについて、ほとんどご存じない方が多いと思う。今回は、ファンドラップとヘッジファンドの違いを解説する。

2020年に入ってから欧州大手グローバルマクロヘッジファンドのブレバン・ハワードの復活が目覚ましい。巧みな相場に対するポジション構築により、コロナショックを利用した一段と高い成績を生み出し、5月末時点で22.6%のリターンを記録している。2018年以降の成績で比較するとブレバン・ハワード・マスターファンドは年率19.3%と、年率7.6%であったＳ＆Ｐ５００のインデックスファンドを大きく上回っている。

GAFAMをはじめとする米国IT株の勢いが止まらない。割高と言われ続けて何年にもなるが、コロナショックの影響をものともせず値上がりを続けている。時価総額は5社の合計で一時560兆円を超え、東証一部の上場企業約2,160社の時価総額を上回ったと話題になった。一方で、新興国株式は低調な推移となっている。その理由「質への逃避」を解説する。

先日発表されたQS世界大学ランキングで17位にランクインしたイェール大学だが、優れているのは教育機関としてだけではない。大学の資金を運用する機関投資家としても非常に優秀な成果をあげている。過去10年間の年平均リターンは11.1％であり、赤十字社や年金基金などをメインとする運用会社、ケンブリッジ・アソシエイツの調査でもランキング1位の運用成績を度々残している。機関投資家の中でもトップクラスの成績を残すイェール大学基金のリターンの秘密は、積極的にヘッジファンドに投資する運用戦略にある。

世界中の利下げが止まらない。マイナス金利の日本、ドイツに加えて米国もゼロ金利。6月に行われたFOMCでは、市場の予想通り政策金利を0.00-0.25％に据え置き、将来も参加メンバーの大半が2022年末までは現状維持を予測した。雇用・消費の回復は時間がかかると見られている。 　米ドル、豪ドルなど外貨建て債券に投資されている方も多いだろう。米国・日本・オーストラリアなどの10年国債利回りは年々低下している。外貨での運用方法を、本記事でいくつかご紹介する。

先日のFRB会合でも低金利政策の継続が明らかになり、長期的な経済見通しは大きく変化している。これからのポートフォリオを考える中で、新興国はどのような位置づけになるか。ブラジルで感染拡大が止まらないなど慎重な見方も多いが、英国のGAM Investmentsのファンドマネジャーは「売られすぎの水準」と見ている。6月9日に発表されたレポートをもとに、新興国株式を買うべき理由を8つ解説する。

リーマンショックの原因を作り出した銀行業界だが、コロナショックでは企業の連鎖的な倒産を防ぐために重要な役割を果たしている。世界的な低金利環境で経営は難しく、銀行の株価は軒並み割安だ。三菱UFJフィナンシャルグループのPBRは0.4倍と過去最低レベルに落ち込んでいる。 コロナウイルスが落ち着いても経済活動はそれ以前の水準まで戻らないだろうという予測もされている。銀行業界は今後どうなっていくのだろうか。モルガン・スタンレーが先月末に発表した『Banking on the Next Cycle』をもとに見ていく。なお、主に欧米の銀行を対象に分析している。

5月は投資家にとって追い風の月となった。日経平均も2千円以上値上がりし、世界的に経済活動再開期待が高まり全面的にリスクオン相場だった。日経新聞によると日本の投信市場は今まで人気だったバランス型投信から資金流出が起き、海外株式型投信への資金シフトが確認された。一方、海外ではどうだっただろうか。世界の人気ファンドを10位まで見ていく。

世界最大のヘッジファンドであるブリッジウォーターの創設者、レイ・ダリオ氏がLinkedinで「過去500年に見られた大きなサイクル」と題して今後の世界秩序を予測した。 1600年頃からの歴史を振り返り、「帝国」と呼ばれる国の盛衰を振り返る内容で、米国の覇権は長く続かず、中国が著しく台頭してきていると述べている。

ロンドンのマルチストラテジーファンド、Fulcrum Diversified Absolute Return Fund が4月末時点で6.2％のリターンを上げた。バークレイヘッジ・インデックスの同種マルチストラテジー戦略の平均リターンはマイナス6.3％であるため、投資手法が注目されている。

資産運用を行う上で、特に短期では安値・高値を見極めることが重要だ。完璧に当てることはできなくとも、相場の流れや現在位置を知ることで効率の良い資産運用を行うことができる。 今回は、世界中で支持されている相場理論、エリオット波動とフィボナッチ数を解説する。相場の大局観を養う上で非常に重要な考え方のため、最後までお読みいただけたら幸いだ。

大物アーティスト、ＡＳＫＡ容疑者（56）と知人の栩内香澄美容疑者（37）が覚せい剤使用・所持の疑いで逮捕されるというショッキングなニュースが連日、世の中を騒がせている。この事件で明らかになったのが、2人が出会ったとされる富裕層の迎賓館「仁風林」（じんぷうりん）の存在だ。中の様子はかなり派手だったと伝えられるが、富裕層のでは、なぜこんなものを持つのか。

ゆかしメディアは総務省のデータを基に、神奈川県内の各市町村の平均年収と年収1000万円以上の世帯の比率を試算した。その結果、横浜市青葉区が最も多く平均年収765万円、年収1000万円以上の割合も23.47％でともに1位だった。

スイスには多数のボーディングスクールがありますが、その中でも特に有名な名門校は「ル・ロゼ」、「エイグロン・カレッジ」、「ボー・ソレイユ」、「コレージュ・デュ・レマン」です。この中で最も伝統があるのは1880年創立、王侯貴族や富裕層の子弟が集まる学校として知られるのは「ル・ロゼ（Le Rosey）」。モナコ公国大公レーニエ3世やベルギー国王、イギリス王室やデンマーク王室関係者、ジョン・レノンの息子など著名人の子息たちなど、そうそうたる顔ぶれが卒業生リストに並びます。

急速なグローバル化の影響と日本の英語教育に不満を持つ親たちの増加で、中学校や高校から海外留学を検討する子供たちが増えてきました。海外留学先を紹介する会社も増え、その気にさえなれば、世界各国の学校に進学できるというイメージが一般にも浸透しています。しかし留学が身近になった一方、専門家によると、世界的名門校と言われる学校に実際に日本人が入学することは稀なのだといいます。また、留学会社が紹介する学校は「日本人の英語力で入学できるレベル」の学校が多く、世界の富裕層が子供を行かせたいと願う「真の名門校」はなかなか紹介しにくいのが実情だそうです。 世界の富裕層の子弟が集う「真の名門校」とはどのような学校なのでしょうか。また、日本人がそれら名門校に入学するのが難しいのはなぜなのでしょうか。

【海外口座とは？】 海外口座とは、海外に本店を置く銀行の口座のことです。海外口座は日本の銀行と同様に普通預金口座と当座預金口座があります。海外では小切手が日常的に使用されているため、普通預金口座ではなく当座預金口座を開設するケースが多いで...

トヨタ自動車、ＪＲ東海、中部電力など中部財界の力を結集し、200億円以上をかけて設立された全寮制の中等教育学校「海陽学園」。今年3月には第一期生を送り出し東京大学合格者を13人輩出するという目覚ましい成果を残した。しかし、英パブリックスクールを範として、世界に通じるリーダーを育成することを目的に創設された学校としての内実は、「まだまだ」との声が聞こえてくる。

「顔は脳の看板」。人の顔を見ることで心の現象を見取り、開運の助言を説く、嘉祥流観相学会・導主、　藤木相元氏。波乱万丈に富んだ人生と、豪快でユニークなキャラクターで、『笑っていいとも』などのテレビ出演も多い。松下幸之助、吉田茂、田中角栄、本田宗一郎、小林一三など、戦後の傑物と親交のあった藤木氏に、“金が入る、たまる顔相”“ビジネスで成功する顔相”とは、どんな顔であるのか、聞いてみた。

ゆかしメディアは、総務省のデータを基に、東京23区外の各市部の平均年収と年収1000万円以上の世帯の比率を試算した。その結果、稲城市の平均年収が唯一600万円を超えて最も高く、年収1000万円比率は高級住宅街を抱える三鷹市が16.30％と最も高かった。

スイスの名門ボーディングスクール「ル・ロゼ」。この学校に高校1年生から留学し、昨年英ケンブリッジ大学へ入学した日本人女性がいます。一般的には遅いとみられることが多い高校生からの海外留学を見事に成功させた彼女に、留学成功の秘訣を伺いました。

自身の発言で批判を受けていた松本龍復興担当大臣が5日、発言の責任を取って辞任し、「粗にして野だが卑ではない」との言葉を残した。「そにしてやだがひではない」と読むが、どういう意味なのか。

反町隆史さん、松嶋菜々子さん夫妻が住む東京都内の高級マンションで飼育するドーベルマンが、著名デザイナーの妻を噛んで負傷させる事故が昨年起きた。その後、デザイナー家族が引っ越したことによって、管理会社は契約期間の賃料約5225万円を受け取ることができなかったとして、損害賠償を求めた訴訟が東京地裁で現在係争中である。高級マンション住民の間では「タレントの近くはいっしょに住まない方がいい」というジンクスも存在するというが、このセレブ夫婦が絡んだ前代未聞の訴訟は、注目を集めている。

セイコーホールディングスは、村野晃一会長兼社長（72）を解任し、後任に創業家の服部真二副社長（57）が就任したと発表した。解任理由は「一部の大株主と一部の取締役の意を受けた独断的な経営手法によって合理的な経営執行を怠った」というもの。市場には、まだ、お家騒動が続いていたのかとの印象を残した。